日本人のメンタリティを考えると、欧米との比較では、A&Dの考え方が相対的に定着しにくいという砂川助教授の見方は妥当であろう。一方、 M&Aそのものは、日本でも企業の成長戦略実現の一手法として、ごく普通のことになっている。これら2つのことをあわせて考えると、日本では、少なくとも当面は、敵対的買収のように買収側の一方的な論理で進められるようなM&Aは多発せず、引き続き当事者間の合意に基づく友好的な M&Aが一般的であり続け、その件数は増加傾向となることが予想される。 但し、友好的なM&Aであっても、円滑な一体化に向けた事前・事後の手当ての重要性や難しさに変わりはない。特に、従業員のモチベーションを維持し、コア人材の流出といった問題が起きないようにすることが、M&A成功の要件となる。本稿に記載したA&Rの考え方は、1つのヒントになるだろう。
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